「断熱」がもたらす健康な住まいづくり　（健康メリット×経済メリット×環境メリット＋防災対策）

「断熱」と「健康」には密接な関係があります。

たとえば断熱レベルの低い住宅に良く見られる「結露」がもたらす健康被害を考えます。

ある健康に関するエビデンス集からのデータを抜粋しています。

下記の研究データをみてどう思うでしょう？（ 数値は結露、カビのない住宅との比較 ）

●リビング、寝室に結露が見られる住宅

咳症状：8.96倍　　気道過敏症：2.45倍　　喘息症状：2.41倍

●リビング、寝室にカビが見られる住宅

咳症状：3.56倍　　気道過敏症：3.05倍　　喘息症状：3.76倍　という結果がでています。

この数値をみてもまだ「結露」は仕方がないと、あきらめ無視することができるでしょうか？

このような症状だけではなく、心疾患や脳血管疾患を発症し死亡に至る人数は交通事故の3倍以上。

１月をピークとして10月から5月まで1万人を超えています。

このような状況は他の先進国からすれば考えられない異常な数字です。これらは主に室温が低いこと

が原因であると考えられられています。（18℃を許容範囲として16℃以下では健康を害します）

なかでも脳卒中は寝室、浴室、トイレなどと室内で80％が発症しています。

日本では北海道など全館暖房があたりまえの地域をのぞき、各部屋ごとの部分間欠暖房が主流です。

断熱レベルの低い住宅では、部分間欠暖房が難しい廊下などの屋内で脳卒中が発症しやすいのです。

もし、あなたの住む家がヒートショックを受ける環境にあり、断熱工事を後回しにしているのならば

疾患発症のリスクを抑えるためにも、暖房費を惜しまずに家中が暖かい環境をつくってください。

医療費や介護費用など、後にかかる費用負担とリスクを考えると暖房費など安いものです。

そのリスクや負担は自分自身にとどまらず、家族にまで及ぶものになります。

身体的な不自由、家族の負担、経済的損失など計り知れないものになってしまいます。

■この20年間で家庭内事故は年々上昇（高齢化社会と住宅の低断熱が大きく影響しています）

断熱レベルの低いままで設備にお金をかけること（設備でごまかす ZEH ＝ メカ ZEH など）は、

健康とも省エネともかけはなれた、住む人の利益を無視した考え方だと思います。

最優先に断熱レベルを上げることで大きなメリットが得られます。高断熱による 健康メリット、

少しのエネギーで生活できる経済的メリットと、CO2の排出を減らすことによる環境メリット。

また、インフラが途絶える災害時でも温度変化の緩やかな室内をつくることができます。

一人ひとりが安心して健康に暮らせる家とはどんなものでしょうか？

「耐震改修」が必要な建物とは？　（いま求められる耐震性能と防災意識）

1981年（昭和56年）建築基準法施工令大改正により耐震設計が抜本的にみなおされ

耐震設計基準が大幅に改正され、現在の新耐震設計が誕生しました。

これにより2階建て木造住宅では必要壁量が約1.4倍に増えただけでなく、

耐力壁の種類における倍率も下方修正されており、土塗壁を例にとると1/2に、木ずり壁に

いたっては1/3にと大きく下方修正されています。

これらのことをふまえて壁量計算をした場合、耐力は必要量の半分にも満たないことに

なります。（家が骨粗しょう症のような状態になっているといえます）

日本木造住宅耐震補強事業者協同組合が調査を行い2018年8月に公表した診断結果によると、

1950年から2000年に着工した木造住宅の90％以上が「 人命を守るだけの耐震性能に満たない 」

と明らかにされました。（評点0.7未満の巨大地震で倒壊する可能性が高い住宅は73.7％）

【巨大地震に耐える性能を満たしていない家：旧耐震基準の家＝97.1％　新耐震基準の家＝85％】

平成30年は6月の大阪、9月の北海道と大規模な地震が相次いで発生し、多くの命をうばいました。

誰もが、地震発生直後は耐震性能に意識が高まりますが、時間とともに薄れゆく傾向にあります。

ですが、巨大地震は予告なく発生し、多くの被害をもたらします。

暮らす人の生命や財産を守ることに直結する「耐震性能」。ぜひ一度、耐震診断をおすすめします。

耐震診断は自治体によって補助金を受けることができます。詳しくはお問い合わせください。

■リフォーム（特にリノベーション）をお考えの住まいが1981年以前に建築された建物ならば、

最優先すべきは住む人の生命と財産を守るための「耐震改修」であり、

その他の性能向上をあわせておこなうような「大規模な改修工事」であれば、必ず耐震診断を行い

診断結果によっては、建て替えという選択肢も用意しなくてはいけないでしょう。